年別：2018年

汗ばむ陽気の日が増え、官公庁や民間企業の多くでは、ノーネクタイなどの軽装で勤務するクールビズが始まる季節となった。
大手量販店や百貨店の衣料品フロアの随所では、「速乾」や「冷感」といった文字が踊り、今年もクールビズ商戦が熱を帯びている。その裏で、ビジネスウエアを主力に稼ぐ紳士服メーカーの足元の業績が振るわない。

【図表】紳士服への支出額はこんなに減っている

　紳士服メーカー大手の青山商事、AOKIホールディングス、コナカ、はるやまホールディングスが発表した4月の既存店売上高は、4社とも前年同月比で2～4ポイント下回った。
2017年度(コナカのみ2017年9月期、ほか3社は2018年3月期)決算は、青山とAOKIがわずかに営業増益だったが、年間累計での既存店売上高は4社そろって前年割れとなっている。

■苦戦する30～40代への訴求

　「とにかくスーツが売れない。何とか客数を確保しようと値下げをして目玉商品を出すから、利益率はどんどん悪化する」。紳士服を扱う中堅アパレルの幹部はそう打ち明ける。

　紳士服メーカーの業績が伸びない最大の理由は、スーツ需要の減少だ。売り場ではシャツやコート、礼服なども幅広く取りそろえるが、当然ながら収益柱は単価の高いスーツ。
業界最大手の青山は、ビジネスウエア事業の売上高の約3割をスーツで稼ぐ。

　総務省の2016年の家計調査によると、1世帯当たりの背広服への年間支出額は4262円。東日本大震災直後の2011～2012年よりは回復しているが、2000年の8782円と比べ、半分以下に減った。ネクタイに至っては、2000年の1439円から2016年は455円と、3分の1ほどに低下している。

　各社は20代の就活生や新卒社員、50代以上の固定客の需要を取り込む一方、苦戦するのが30～40代への訴求だ。クールビズに限らず、年間を通じてカジュアルな装いで勤務するサラリーマンはIT企業などで増えつつある。
今年3月からは、スポーツ庁が旗振り役となり、スニーカー通勤を奨励するプロジェクトも本格始動。これらカジュアル化の波に加え、低価格志向やネット通販の広まりも、30～40代の顧客の囲い込みを難しくしている。

いつもHKT48への温かいご声援を頂きましてありがとうございます。
田中美久に関してご報告です。

兼ねてから足の痛みが続いており、改めて専門医にかかり診察をうけたところ、数週間の安静が必要と診断されました。
本人の意志も尊重し、医師の指示に従い、足を休めながら無理のない活動を行ってまいります。

ファンの皆様にはご心配とご迷惑をおかけしますが、何卒、ご理解ご了承を賜われますと幸いです。

引き続き、田中美久への応援をよろしくお願い申し上げます。

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