【悲報】これから高齢者の半数は預貯金ゼロになるという可能性・・・
1: 以下、ニュー速クオリティでお送りします 2018/06/01(金) 07:17:29.30 ID:JACMgljE0●.net
これから公的年金の給付額はどんどん少なくなる。すると高齢世代の日々の暮らしは年金だけでは足りず、赤字を預貯金で穴埋めするしかない。
ところが、その「預貯金」が足りない。三菱UFJリサーチ＆コンサルティングの試算によれば、2050年には85歳の約半数が「金融資産ゼロ」になるとみられている。
具体的には65歳時点で1500万円以上の貯金がなければ、85歳までに底をつくという――。
少子高齢化による社会保障給付の抑制によって、高齢期の生活に対する不安がますます高まっている。三菱UFJリサーチ＆コンサルティングが2017年3月に
20～50歳代の国民に対して老後の生活について尋ねたところ（退職後の資産形成に関するアンケート）、「退職後の生活にはいくらかかるか心配である」が35.6％と
最も多く、「できる限り早く退職後の生活資金の準備をすべきだ」の27.2％が次いでいる。老後の資金面での不安が大きいことが改めてわかる。こうした退職後の
不安の背景には「自分自身・配偶者の医療費・介護費が多くかかること」（55.6％）、「公的年金の毎月の受給額が減少すること」（46.0％）がある。
ところが、その「預貯金」が足りない。三菱UFJリサーチ＆コンサルティングの試算によれば、2050年には85歳の約半数が「金融資産ゼロ」になるとみられている。
具体的には65歳時点で1500万円以上の貯金がなければ、85歳までに底をつくという――。
■2050年の公的年金は14年比2割も減少
少子高齢化による社会保障給付の抑制によって、高齢期の生活に対する不安がますます高まっている。三菱UFJリサーチ＆コンサルティングが2017年3月に
20～50歳代の国民に対して老後の生活について尋ねたところ（退職後の資産形成に関するアンケート）、「退職後の生活にはいくらかかるか心配である」が35.6％と
最も多く、「できる限り早く退職後の生活資金の準備をすべきだ」の27.2％が次いでいる。老後の資金面での不安が大きいことが改めてわかる。こうした退職後の
不安の背景には「自分自身・配偶者の医療費・介護費が多くかかること」（55.6％）、「公的年金の毎月の受給額が減少すること」（46.0％）がある。
